5Gの問題点

【2026年最新】5Gが「普及しない」と言われる5つの理由|契約1億件超でも速くない原因

5Gが普及しない理由|普及を妨げる3つの要素と2020年後半戦の5G普及計画を徹底解説

結論から述べます。5Gは「数」のうえではすでに普及しました。5G契約は1億3,153万件(2026年6月末)で携帯契約の約57%、人口カバー率は98.6%(2025年度末)です。それでも「普及しない」「速くない」と言われ続けるのは、エリアの中身が本来の5Gになっていないからです。全国の5G基地局30万2,118局のうち、本来の5G用の周波数(Sub6)を使う局は一部にとどまります。

この記事の結論

「普及しない」と言われる原因は、エリアや端末や料金ではありません。(1)エリアの多くが4G周波数の転用、(2)本来の5G(SA)が後回し、(3)5Gで儲ける道筋が立っていない、(4)ミリ波の失速、(5)5Gでなければ困る場面の少なさ——この5つです。2020年に言われた「エリア・端末・料金」の3つの壁は、すでに解消しています。

まず結論:数は普及、「中身」が追いついていない

観点 2026年の実際 評価
契約数 1億3,153万件(携帯契約の約57%) 普及した
人口カバー率 98.6%(2025年度末) 普及した
対応端末 2〜3万円台のエントリー機も対応 普及した
追加料金 不要(格安プランでも5G利用可) 解消
体感速度 場所によって4Gと大差ない 課題が残る
SA(本来の5G) 基地局の約51.5%、楽天モバイルは未提供 課題が残る

つまり「普及しない」という言葉が指しているのは、契約や電波の届く範囲ではなく、つないだときの中身です。以下、その原因を5つに分けて見ていきます。

理由① 5Gエリアの多くが「4G周波数の転用」

5Gには、大きく3種類の周波数が使われます。このうち転用周波数は、もともと4Gで使っていた電波を5G用に切り替えたものです。アンテナの表示は「5G」になりますが、速度は4Gと大きく変わりません。エリアを一気に広げるには有効な手段で、人口カバー率98.6%はこの転用に支えられています。

5Gの3つの周波数帯|「広さ」と「速さ」は両立しにくい転用周波数700MHz〜3.5GHz広さ:◎ 全国速さ:△ 4G並みカバー率を支えるSub63.7GHz/4.5GHz広さ:○ 都市中心速さ:◎ 数百Mbps速さの主役ミリ波28GHz広さ:× スポット速さ:◎◎ 最速空港・スタジアム等◀ 電波が遠くまで届く(広い)速いが届きにくい(狭い)▶※アンテナ表示が「5G」でも、転用周波数のエリアでは速度は4G相当にとどまる。

問題は、どの周波数でつながっているかを利用者が見分けられない点です。実際のところ、各社の5G基地局はこの配分が大きく異なります。

キャリア 5G基地局の総数 うちSub6帯 Sub6の比率
ドコモ 58,979局 37,121局 約63%
au(KDDI) 131,042局 43,916局 約34%
ソフトバンク 120,564局 13,958局 約12%
楽天モバイル 36,130局 20,654局 約57%
5G基地局に占めるSub6帯の比率(2026年3月末)Sub6=速さの主役となる周波数。比率が低いほど「4G転用で広げたエリア」が多いドコモ約63%37,121局 / 58,979局au約34%43,916局 / 131,042局ソフトバンク約12%13,958局 / 120,564局※出典:総務省「電波の利用状況調査」。比率は本記事での試算。基地局の数が多い会社ほど速い、とは限らない。

基準時点:2026年3月末。出典:総務省「令和8年度携帯電話及び全国BWA等に係る電波の利用状況調査の調査結果の概要」(2026年10月30日公表)。比率は本記事での試算。楽天モバイルの5G基地局36,130局はすべてSub6・ミリ波で、転用局はありません。4社の周波数帯別の内訳とSA局数は4キャリアの5G基地局数比較で詳しく解説しています。

ここが誤解されやすい点:基地局の数が多い会社ほど速い、ではありません。ソフトバンクはドコモの約2倍の5G基地局を持ちますが、速さの主役であるSub6帯の局数はドコモの約3分の1です。ソフトバンクは転用周波数で広さを、ドコモはSub6で速さを優先した——という戦略の違いが表れています。

理由② 本来の5G「SA」が後回しにされた

5Gには、4G設備を併用するNSAと、5G設備だけで動くSAの2方式があります。低遅延やネットワークスライシングといった「5Gならでは」の機能はSAで初めて本領を発揮しますが、各社はコストと展開速度を優先してNSAから始めました。

SAで変わること 内容
速度(Opensignal調べ) NSA比 下り約1.7倍・上り約1.5倍
低遅延・ネットワークスライシング SAで本領発揮。自動運転・スマート工場・遠隔医療に現実味
キャリア SA対応基地局 5G基地局の総数 SA化率
au(KDDI・UQ) 125,209局 131,042局 95.5%
ソフトバンク 115,955局 120,564局 96.2%
ドコモ 30,074局 58,979局 51.0%
楽天モバイル 0局 36,130局 0%
全国合計 271,247局 346,715局 78.2%

基準時点:2026年3月末。出典:総務省「電波の利用状況調査」(2026年10月30日公表)。au(KDDI・UQ)はUQコミュニケーションズ分(SA 8,487局)を含む。全国合計にはWireless City Planning等を含むため、4社の合計とは一致しない。

  • 2026年8月25日、povo2.0もSA対応。au・UQ・povo全ブランドで利用可(KDDIはカバー率90%超と公表)
  • 大手4社で未提供は楽天モバイルだけ
  • SAを使うにはキャリア・場所・端末・契約の4つが揃う必要がある。povo2.0「通話+データ」はSA対応SIMへの申込みが必要、ドコモも申込みを求める場合あり
  • 全国34万6,715局のうち19万59局(5割超)がインフラシェアリング。基地局を各社で共用することで整備を加速させている

理由③ 5Gで儲ける道筋が立っていない

「普及しない」の背景には、利用者からは見えにくい事業としての採算の問題があります。5Gは高い周波数を使うため4Gより多くの基地局が必要になる一方、5Gにしたからといって通信料を上げられたわけではありません。各社がネットワーク投資を抑え、AIやデータセンターへ資金を振り向けている構図です。

年度 モバイル設備投資の合計 前年度比
2024年度(実績) 1兆3,260億円 2.6%減
2025年度(計画) 約1兆3,830億円 ほぼ横ばい
2026年度(予測) 約1.5兆円 11%増
2024年度の設備投資(会社別) 金額
NTTドコモ 5,552億円
KDDI(au) 3,834億円
ソフトバンク 2,618億円
楽天モバイル 930億円

出典:MCA調査(ケータイWatch 2026年6月21日)。2026年度の増加は、工事の遅れを挽回する楽天モバイルの投資拡大が主な要因とされる。

補足:投資額そのものは2026年度に増える見通しで、「5G投資が止まった」わけではありません。ただし5Gならではのキラーアプリケーションは現れておらず、KDDIとソフトバンクは5Gネットワークのコストを1,200億円削減する一方、AIデータセンターへ中長期で約1,000億円を投じる方針を示しています(ケータイWatch 2024年9月7日)。資金の向かう先が5Gの基地局からAI基盤へ移りつつある、というのが2026年の姿です。

理由④ ミリ波が失速した

5Gの「下り数Gbps」という宣伝で使われていたのは、主にミリ波(28GHz帯)です。ところが実際には、障害物に弱く届く範囲が狭いという弱点に加えて、トラフィックの伸びが小さく投資に見合わないため、空港・スタジアム・一部の駅などのスポット展開にとどまりました。5Gが「期待外れ」と言われる理由の多くは、このミリ波の失速に起因します。

項目 2026年の状況
展開範囲 空港・スタジアム・一部の駅などのスポット中心
利用状況 トラフィックの伸びが小さく、低い水準にとどまる
iPhone 日本モデルは歴代ミリ波非対応(最新のiPhone 18 Proでも非対応)
今後の動き 2026年9月16日、4社が既存のミリ波設備を相互活用する共同検討を発表。実施時期は未公表

日本で売られるiPhoneがミリ波に対応していないことは、ミリ波が普及しなかった原因と結果の両面を持ちます。最も台数の多い端末が非対応であれば、設備を増やす動機も生まれにくくなります。

理由⑤ 「5Gでなければ困る」場面が少ない

最後は、使う側の事情です。動画視聴・SNS・ゲームといった日常の用途は、4GやWi-Fiでもほとんど支障なく使えます。5Gの強みである低遅延や多数同時接続が効くのは、自動運転・スマート工場・遠隔医療・XRといった分野で、個人のスマホでは実感しにくいものです。

5Gの強み 個人のスマホで実感できるか
高速・大容量 △ Sub6エリアなら体感できるが、4Gでも動画は見られる
低遅延 × SAエリアが前提。用途も限られる
多数同時接続 × IoT・産業向けの特性

4Gへの移行時は「スマホで動画が見られる」という誰にでもわかる変化がありました。5Gにそれに相当する変化がなかったことが、「普及した実感がない」という受け止めにつながっています。

2020年の「3つの懸念」は答え合わせ済み

一方で、2020年によく挙げられた「普及しない理由」は、いずれも現在は当てはまりません。

当時の懸念 2020年 2026年
エリアが狭い 主要都市のスポットのみ カバー率98.6%・基地局30万局超
スマホが高い ハイエンド中心で10万円超 2〜3万円台のエントリー機も対応
料金が高い 大手の高額プランが実質必須 格安プランでも追加料金なし
補足 内容
地域差 最高 神奈川・大阪・沖縄99.9%/最低 島根89.2%
iPhone 2020年秋のiPhone 12以降すべて5G対応
低価格プラン例 ahamo 2,970円/30GB(12/1から40GB・3,135円)、povo2.0 基本料0円、LINEMO 990円〜、楽天モバイル 1,078〜3,278円で無制限

5G契約数の伸び

5G契約数の推移(総務省データより)約0.14億2020年度末1億件突破2024年9月1億3,153万件2026年6月末※時点の間隔は不均等。2026年6月末は携帯電話契約2億3,121万件のうち約57%(本記事試算)

ポイント:5Gは携帯契約の約57%(2026年6月末)。4G LTEは1億581万件で前期比2.8%減です。契約の移行は着実に進んでいます。

「速い5G」かを確かめる3手順

自分がいま使っている5Gが転用周波数なのかSub6なのかは、次の手順で推定できます。

手順 やること 判断の目安
1. 実測 速度測定アプリで2〜3回 数百MbpsならSub6、数十Mbpsなら4G転用の可能性
2. エリア確認 公式マップで自宅・職場 「5G」と「Sub6」を塗り分ける社が多い
3. 端末確認 仕様表でSub6(n77/n78/n79)・SA対応 非対応なら速度は伸びない

多くの場合、原因はキャリアではなくその場所が4G転用エリアであることです。キャリアを乗り換えても、同じ場所で同じ周波数しか来ていなければ体感は変わりません。

2020年には想定外だった変化

変化 2026年の実際
衛星との直接通信 Starlink Directなどが4キャリアで展開。エリア外対策の新手段
3Gの完全終了 au(2022年)、SB(2024年)、ドコモFOMA(2026年3月31日)
料金の下落幅 povo2.0 基本料0円、LINEMO 990円〜。1,000円未満が定着
ミリ波の失速 投資対効果の壁でスポット展開止まり。速度の主役はSub6。2026年9月、4社が既存設備の相互活用の共同検討を発表

教訓:普及速度を決めたのは技術の優劣より投資対効果でした。同じ力学は6Gにも当てはまります。

2026年:料金は上げ局面へ

時期 できごと 方向
2026年6月1日 SB「メリハリ無制限+」受付終了。現行はテイガク無制限 8,008円/ペイトク2 10,538円 値上げ方向
2026年6月2日 ワイモバイル「シンプル3」改定(S 3,278円/M 4,378円/L 5,478円) 改定
2026年7月18日 AppleがiPhoneを一斉値上げ(8,000〜25,000円) 値上げ
2026年8月1日 ahamoがキャンペーンで30GB→40GB(料金据え置き・11月30日まで) 実質値下げ
2026年9月10日 Appleが国内価格を再度改定。iPhone 17 159,800円/16 139,800円/17e 124,800円/Air 189,800円へ(18 Pro 219,800円・Pro Max 239,800円で登場) 値上げ
2026年10月1日 WiMAX各社が値上げ(Broad +630円/GMO +605円/カシモ +594円/BIGLOBE +330円) 値上げ
2026年10月21日 ソフトバンク「おうちスマホ割」開始。テイガク無制限/ペイトク2+SoftBank 光・Air の新規契約で13か月間 月2,860円引き(14か月目以降は1,210円引き) 値下げ方向
2026年12月1日 ドコモが料金プランを一斉改定(下表)。SoftBank Air 5,368円→5,698円 値上げ

12月1日に何が変わるのか

ドコモの改定は、値上げと新プランと ahamo の作り直しが同時に起きます。既存契約者も自動で移ります。

対象 12月1日からどうなるか
ahamo 30GB 2,970円の1本から3段階制へ。40GB 3,135円/60GB 4,125円/120GB 5,115円。既存契約者も自動移行、5分通話無料は継続。大盛りオプションは11月30日で廃止
eximo・eximoポイ活・5Gギガホ系・OCN モバイル ONE 30GB +550円
irumo 3・6・9GB/ギガライト系/カケホーダイ系 +330円
irumo 0.5GB/U15はじめてスマホプラン/はじめてスマホプラン/キッズケータイプラン2・3 +110円
新プラン「ドコモ mini2」 6GB 3,278円/12GB 4,598円(割引最大で858円/2,178円)
ドコモ MAX(5,698〜8,448円) 今回の改定対象外

出典:NTTドコモ 報道発表(2026年9月25日)https://www.docomo.ne.jp/info/news_release/2026/09/25_00.html /ahamo「新しいahamo」告知。11月1日時点で大盛り未契約の人は、無料の「上限設定オプション」で上限40GBが自動設定されます。

注意:理由は物価高騰と回線調達コスト。値上げは既存契約者にも適用されるケースが増えています。「実質月額◯円」の古い表記にも注意してください。

次の答え合わせは2030年

総務省「デジタルインフラ整備計画2030」 内容
策定 2025年6月
目標 2030年度末に人口カバー率99%、各都道府県で99%
現状との差 全国98.6%に対し島根89.2%。論点は地方の最後の1割

2030年に向けた焦点は、カバー率の数字そのものではなく、転用周波数で広げたエリアをSub6とSAに置き換えられるかです。ここが進めば「5Gなのに速くない」という評価は変わっていきます。

よくある質問

Q. 結局、5Gは普及したのですか?

数のうえでは普及しました(携帯契約の約57%、人口カバー率98.6%)。ただしエリアの多くが4G周波数の転用で、SA対応も基地局の約51.5%です。「電波は届いているが、本来の性能は出し切れていない」というのが正確な状況です。

Q. なぜ5Gなのに速くないのですか?

その場所が4G周波数の転用エリアである可能性が高いです。アンテナ表示は「5G」でも、速度は4G相当にとどまります。速度測定アプリで数十Mbpsなら転用、数百Mbpsが出ればSub6と推定できます。

Q. キャリアを変えれば速くなりますか?

場所によります。Sub6の局数はドコモが約64%、auが約38%、ソフトバンクが約12%と配分が異なるため差は出ますが、同じ場所にSub6が来ていなければ乗り換えても体感は変わりません。公式のエリアマップでSub6の塗り分けを確認してから判断してください。

Q. 5Gにすると料金は上がる?

5Gにすること自体で追加料金はかかりません。2020年当時は5G専用プランで月1,000円ほど高いのが一般的でしたが、現在は格安プランでも5Gが使えます。ただし2026年は各社が料金そのものを値上げする局面にあります。

Q. 自分の地域は5Gエリア?

人口カバー率は面積ではありません。各キャリアのエリアマップで住所単位の確認をしてください。島根の89.2%のように、都道府県によって10ポイント近い差があります。

Q. ミリ波はもう使われない?

使われていますが、スタジアム・空港・一部の駅などのスポットにとどまります。2026年9月16日に4社が既存のミリ波設備を相互活用する共同検討を発表しましたが、実施時期は未公表です。日本で売られるiPhoneは歴代ミリ波非対応です。

Q. 6Gになれば解決しますか?

同じ課題が繰り返される可能性があります。5Gの普及速度を決めたのは技術ではなく投資対効果でした。6Gは2030年ごろの実用化が目標とされていますが、採算の見通しが立たなければ同じ経過をたどりかねません。

まとめ

  • 5Gは契約数(1億3,153万件・約57%)とカバー率(98.6%)ではすでに普及済み
  • 「普及しない」と言われる原因はエリアの中身。Sub6の比率はドコモ約64%・au約38%・ソフトバンク約12%と大きく異なる
  • SA化率は全国51.5%。未提供は楽天モバイルだけ
  • 背景には5Gで収益を伸ばせていないという事業面の事情がある。資金はAI基盤へ移りつつある
  • ミリ波は失速し、日本のiPhoneは歴代非対応
  • 次の焦点は2030年度末・各都道府県99%と、転用エリアのSub6/SAへの置き換え
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※本記事は2020年8月公開の記事を、2026年9月6日時点の情報(5G契約数・人口カバー率・SA対応基地局)で全面改稿し、povo2.0の5G SA提供開始(8月25日)と2026年の料金改定一覧を追記したものです。2026年9月13日に図表中心の構成へ再編集し、9月20日に4社によるミリ波の共同検討(9月16日発表)と、9月10日のiPhone国内価格改定を追記しました。9月26日に5G契約数を総務省の2026年6月末の値(9月25日公表)に更新しました。2026年10月4日に「普及しない」と言われる5つの理由(周波数の転用・SAの遅れ・採算・ミリ波の失速・用途)を軸に再構成し、周波数帯別の基地局数と設備投資額のデータを追加しました。あわせて5G基地局の全国総数を、総務省調査の公表値である302,118局(2025年3月末)に訂正しました(旧記載307,263局)。2026年10月26日に、ソフトバンク「おうちスマホ割」(10月21日開始)を料金の年表に加え、12月1日のドコモ料金改定(ahamoの3段階制・値上げ幅・ドコモ mini2)を内訳の表にして追記しました。2026年11月2日に、サブ6展開率の出典を総務省の一次資料で確認し、75.5%(2024年度末=2025年3月末)に戻しました。2026年11月8日に、キャリア別の5G基地局数・Sub6比率・SA化率の表と図を総務省の2026年3月末時点の調査(10月30日公表)に更新し、4キャリアの基地局数比較の新記事へのリンクを追加しました。


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